最近、こちらでは新型コロナウイルスに関して書き続けてきたが、個人的に長期化への覚悟はできた(というのも妙な表現だが)。今回は、テーマを変更し、今村彩子監督ドキュメンタリー映画『きこえなかったあの日』を紹介しながら、災害時をはじめとする生活を背景に、人と人とのコミュニケーションについて改めて考えたい。

©2021 Studio AYA

◆「障害」とは何か

本作は、2011年の東日本大震災から幕を開ける。宮城県亘理郡亘理町に暮らす加藤褜男(えなお)さんは、津波の警報がきこえず、近所の人の車に乗せてもらって避難。菊地藤吉(とうきち)さんと信子(のぶこ)さんも、近所の人の声がけで高台に避難した。その後、加藤さんの家も菊地さんの家も津波で流されたのだ。

先日、ネット番組『Abema』で、障害者の兄弟姉妹である「きょうだい児」の特集が組まれた。そのなかでタレントが、「ある意味、障害は多かれ少なかれ誰にでもある」という旨の発言をする。それに対し、きょうだい児の方も、うなずいていた。

また近年、障害の「害」は「否定的で負のイメージが強い」との理由で、「障がい」という表記が見られるようになった。ただし、筆者の知る障害者団体メンバーの方は、「実際に生活していて『障害』がある。だから、『障害』と記すべき」という意見も聞いた。調べてみると、「東京青い芝の会」は邪魔・妨げを意味する「碍」の使用を提唱してきたが、ひらがなでは「『社会がカベを作っている』『カベに立ち向かう』という意味合いが出ない」と言う。

実際、社会は声が大きくなるマジョリティーに合わせて形成されている。そのため、マイノリティであればあるほど、生きづらくなっているのだ。実際、東日本大震災でも、本作によればいわゆる健常者の2倍障害者が亡くなっているそうで、これも朝日新聞の報道によれば「住民全体に占める死者・行方不明者は1%弱。障害者は2倍に上り、被害が際だっている。23日にあった障がい者制度改革推進会議で、内閣府が報告した。津波で大きな被害を受けた岩手・宮城・福島3県の沿岸37市町村に住む障害者は約15万人。内閣府が障害者関係の27団体に確認したところ、約9千人のうち2.5%にあたる約230人が死亡、または行方不明になっていた」という。

さらに、手話通訳のいない公共施設も多い。そこで、家族に同行してもらう必要があったりする。

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◆口話教育の問題と、それを超えていく加藤さんのコミュニケーション

『きこえなかったあの日』には、何人かのキーとなる人が登場する。その1人が前出の加藤さんで、彼は聾学校で口話の教育を受けたため、受けた教育全体としては大変不十分なものとなっていた。そのため、彼は読み書きもできなかった。口話教育の問題に関しては
《鼎談》排除の歴史と闘うための書籍『手話の歴史』/映画『ヴァンサンへの手紙』
〈1〉『手話の歴史』翻訳本誕生の背景
〈2〉手話を禁じた「ミラノ会議」の影響
〈3〉ろう者の人権尊重や本当の意味での「選択の自由」を求めて
で、触れさせていただいているので、ご参照願いたい。

ただし、加藤さんはかなり積極的で、愛嬌もあり、みんなに愛される。手話通訳士の岡崎佐枝子(さえこ)さんのもとにも足繁く通う。加藤さんはコミュニケーションを十分に取れる相手が限られるためにさびしいのかもしれないと、岡崎さんは感じている。

いっぽうで、13年の鳥取県を皮切りに手話言語条例が成立していく。手話言語条例とは、「〈1〉『手話の歴史』翻訳本誕生の背景」でご説明したように、「日本語と同等の言語として手話を認知させ、ろう者が手話言語による豊かな文化を享受できる社会を実現する」ことを目指すもの。プレスシートで全日本ろうあ連盟の石橋大吾さんは、「『福祉』の中でのみ語られてきた手話を、福祉という扱いではなく『言語』として扱う」「1人でも多くの方々に自分の身近にもきこえない人が暮らし、手話言語を必要としていることや、手話言語は音声言語と対等な言語であることを知っていただき、手話言語への理解が広まり、きこえない人の人権が尊重された共生社会の実現が私たちの願い」と語る。その必要性が高まっていったわけだ。

加藤さんのコミュニケーションは拡大していき、得意の大工仕事で人を助け、さまざまな集会所に顔を出す。独特の手話は手話を解する方にすら伝わりにくいようだが、身振り手振り、そして表情で、誰とでも交流する。

加藤さんの様子を目にしていると、これは手話に限らないということに気づく。外国語学習でも何でも本来は、相手とコミュニケーションを取りたい、だから相手の使用する言語表現を学ぶ。その際、不十分でも、やはり身振り手振り、表情などで補うことは可能どころかむしろ大変重要だということだ。伝え合いたいという意思が大切なのだろう。しかし、マイノリティほど当初の相手が限られる。そこをどうするのかということだろう。その後、加藤さんは、災害公営住宅へと移る。

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◆「震災後、いろんなことを考えた。いろんな思いが湧き出て、それらを教育に取り入れた」

2016年には熊本地震が発生。その際には、熊本県聴覚障害者情報提供センターや対策本部によって、筆談や絵によるコミュニケーションが準備され、手話が活用されて、聴覚障害者のためのポスターも掲示された。

また、18年の西日本豪雨では、一般社団法人広島県ろうあ連盟が聴覚障害者団体として全国で初めて、独自でボランティアセンター「西日本豪雨災害ろう者対策本部災害ボランティアセンター」を設立している。難聴でボランティアを断られてきた人が、受け入れてもらえることを喜び、盛んに活動する姿も映し出された。107日間で383名がボランティアに参加したという。

本作のラストでショックを受ける人もいるかもしれない。だが、それ以上に作品全体からは、事実のみならず希望を受け取ることができる。

今村彩子監督は、ろう者の立場から、コミュニケーションというものの本質を追求し続けているように感じた。それは、16年の自転車ロードムービー『Start Line(スタートライン)』も、月刊『紙の爆弾』に映画評を寄稿させてもらった「ASDときどき鬱」の友人との関係性を描く『友達やめた。』も同様だ。『きこえなかったあの日』のプレスで監督は、取材を通じて「遠慮や諦めから分かったふりをしてしまいがちなろう者にとって、分からないことをそのままにせず、根気よく尋ね返すことの大切さを再認識でき」、専門家にとっては「コミュニケーションをとる上での注意点を知ることができる」ということへの気づきにも触れた。宮城県立聴覚支援学校教諭の遠藤良博さんは、「震災後、いろんなことを考えた。いろんな思いが湧き出て、それらを教育に取り入れた。自分から周りに訴えられる人間になってほしい。手話が通じなくとも、メモ帳を持って行動してほしい。耳のきこえる仲間を作ってほしい」と記す。

わたしが移住した先の田舎には、自然災害によって完全に孤立するエリアがある。その行政区においては、高齢者や障害者もたくさんいるのだ。だが、区長さんが率先して防災の取り組みを進め、現在では全国でも屈指の事例を重ね、メディアの取材も多い。区長は「今こそ顔のみえる関係づくりを」と呼びかけている。

新型コロナウイルスの影響により、マスクで口元が見えなかったり手話通訳を呼びにくいなどの困難が聴覚障害者にとって立ちはだかっているという。人は1人では生きられず、そこには支え合いが必要だ。その際、さまざまな人との多様なコミュニケーションが大切で、日々の工夫、その積み重ねが、妨げがあった過去とは異なる未来を育むのだと思う。


◎[参考動画]予告編

▼小林 蓮実(こばやし・はすみ)
フリーライター、労働・女性運動等アクティビスト。月刊『紙の爆弾』2月号の特集「2021年 日本のための7つの『正論」』に、「『弱者切り捨て』に反撃ののろしを上げよう」寄稿。現在では、オルタナティブの活動に注力。