一般的な人の感覚を持ち合わせていない。自分大好き過ぎて、自分の好き嫌いが全ての判断基準になっている。興味があるものは何でもやろうとする半面、興味なくなるとすぐ投げ出そうとする。他の人に迷惑がかかろうと、何とも思わないのだ。以前から多少、おかしいとは思うことがあったが、ここまで来ると不思議でしょうがない。
完成しないままさらに日が経ち、８月を迎える。土方さんは怒りの色を隠さなくなる。
「あのな、社長。あんた一人で出来る言うたんやで。出来んモンを出来る言うのは詐欺や。契約違反やで。ウチの社員は何も言わんけど、申し訳ないと思わんのか？」
「……」
「何で勤務中にマッサージなんて行きよるねん。こっちがピリピリしてんの、わからん？」
「……」
社長は正論で問い詰められると、すぐ黙ってしまう。それが余計に土方さんを怒らせる。苦し紛れに出る返事は「やる気がでない」だ。
男性４人が誤認逮捕されたパソコン遠隔操作事件をめぐり、２月１０日、３０歳の会社員が逮捕された。
容疑は、名古屋市内の会社のパソコンを遠隔操作し、都内で開催された漫画イベントでの大量殺人を予告したとする、威力業務妨害などである。
調べに「全く身に覚えはありません」と、本人は容疑を否認している。
２０２０年夏季五輪でレスリングが排除される可能性が大きくなった。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が１２日にスイスで開いた理事会で、レスリングを五輪での実施が確定する「中核競技」２５競技から除外することを決めた。
「IOCの理事１５人のうち欧州が９人も占めている。レスリングに関していえばアジアは男女１８個のメダルのうち、１１個もとっている。かつて強かったロシアは、４個だけと低迷した。こうした裏事情もあるのではないでしょうか」（スポーツ紙記者）
リクルートホールディングス元会長の江副浩正（えぞえ・ひろまさ）氏が、２月８日亡くなった。７６年の人生は、新しい情報ビジネスを開拓するなど「情報化時代の寵児（ちょうじ）」と呼ばれる一方、戦後最大級の汚職事件、リクルート事件で有罪判決を受けた。晩年は「社会に貢献したい」とオペラ歌手の育成など文化活動に取り組んでいた。
「関連会社の未公開株を政治家にバラまいて起訴されて有罪。政治と金の象徴だった。いかにも昭和の典型的なビジネスマンのやりかただ。政治資金規正法などは、リクルート事件が端緒となったと思う」（政治ジャーナリスト）
「それにしても峯岸の坊主といい、柏木の合コンといい、このところのスキャンダルは仕掛けられているという気がするね」（芸能プロダクション関係者）
ＥＸＩＬＥの弟分グループ、ＧＥＮＥＲＡＴＩＯＮＳの白濱亜嵐（１９）とのお泊まり報道を受けて研究生に降格したＡＫＢ４８の峯岸みなみ（２０）が２月５日、東京・秋葉原のＡＫＢ４８劇場で行われた研究生公演に初出演した。
観覧者によると、峯岸は一連の騒動を「すみませんでした」と謝罪したといい、丸刈り姿ではなくショートヘアのかつらを着けていたという。公演の一部に登場した峯岸は研究生として「チャンスを頂いた」と語り、「異色の研究生として頑張ります」と話すと、拍手で迎えられた。
ミャンマー（ビルマ）では１９８８年の大規模な民主化動乱以後、軍事政権による弾圧によって、多くの民主化活動家が世界各国に逃亡した。祖国の「民主化」が少し進んだ今も、日本に流れ着いたミャンマーの民主化活動家の多くは、日本に住んでいる。ミャンマー政府は、彼らの帰国に対して数百万円単位の納税を課す。だから民主化活動家は事実上、ミャンマーに帰ることが困難になっている。彼らは日本でコミュニティを形成し、新たに来日するミャンマー人の面倒をみている。
パソコン遠隔操作事件の被疑者逮捕をめぐり、マスコミが報道合戦を展開する中、中国新聞２月１１日付け朝刊の一面に次のような「お断り」が載っていた。
＜◇お断り パソコン遠隔操作事件で逮捕された片山祐輔容疑者は、過去に同様のネットを使った襲撃予告事件で実刑判決を受けました。犯罪歴は慎重に取り扱う必要がありますが、今回の逮捕容疑と密接な関係があるとみられ、事件の背景を伝えるため記事で触れました。＞
要するに、同種の犯罪歴があるという情報が読者に予断を抱かせる可能性を中国新聞は心配しているのだろう。同様の「お断り」は日本経済新聞のホームページで配信された記事にも載っていた。こういう例を見ると、なんだかんだ言われても、新聞をつくっている人たちはやはり真面目なのだろうと感心させられる。
「モチベーションが続かないんですよね。興味のあるシステムじゃないし……」
また、始まった。社長の悪い癖だ。興味とか、モチベーションの問題じゃないのに。完成できなければ、次はもう無いじゃないか。
「不具合の箇所指定してくださいよ。俺もそっちまわりますんで」
尚坂がたまりかねてヘルプに入ろうとするが、その時だけ社長ははっきりと断る。
「いや、大丈夫です。何とかなります」
とはいっても作業は遅れるばかり。６月になると土方さんは度々来ては文句言うようになる。
「この開発を受注した客にはな、６月でテストも済んで７月には稼動言うてるのや。社長も７月には間に合う言うとったやろ？ 今更納期延ばせんのや」
インターネットを利用した選挙運動を巡って、自民・公明両党の実務者が協議し、ホームページやツイッターの利用を全面的に解禁する一方で、電子メールについては、候補者と政党のみが利用できるようにすることで一致した。
「それにしてもなりすましメールや誹謗中傷などの被害はどこで受け付けてくれるのかね。なりすまして献金詐欺なども考えられる。もう少し、セーフティネットを考えてみたほうがいいのではないか」（全国紙政治部記者）
２０１１年５月から２０１２年９月にかけて東京地裁で計１３回の公判が開かれた刑事事件の裁判で「虚偽記者席」により傍聴を妨害されたなどとして、フリージャーナリストの今井亮一さんが国を相手取り、損害賠償金１万円の支払いなどを求める訴訟を同地裁に提起した。
問題の裁判は、東京地裁・高裁の庁舎の前で毎日のようにハンドマイクで裁判所批判をしていた大髙正二さんという男性が被告人とされた事件。大髙さんは２０１０年８月10日、東京高裁の男性警備職員の頭部を２回殴るなどしたとして公務執行妨害と傷害の容疑で逮捕・起訴され、当初から一貫して無実を訴えたが、２０１２年９月１９日の第１３回公判で懲役１年２月の実刑判決を受けた。大髙さんが裁判所に敵対的な人物であったことなどから事件自体が裁判所によるデッチ上げだと指摘する声もあり、一部で熱烈に注目された裁判だった。